求人データベース5社徹底比較!失敗しないサービスの選び方と導入のメリット・デメリット

トレンド 求人開拓
コラムアイキャッチ画像:求人データベース5社比較

人材紹介業界で1つのハードルが求人数の不足ではないでしょうか?そんな、よくある人材紹介業のお悩みである求人不足を解決するツールの1つが「求人データベース」です。本記事では、求人データベース導入のメリット・デメリットに加え、各社のサービスの特長を比較したうえで、失敗しないサービスの選び方をお伝えいたします。

「求人データベース」は人材紹介事業を運営するうえで非常に便利なサービスなのですが、自社で導入するサービスの選び方を間違えてしまうと売上が出るまでの日数や成果が数倍に変わってしまうこともあります。「せっかく導入したサービスが全く活用できない」、「利用費だけ支払って売上につながらない」そんな事態は避けたいですよね。そこで、そんな事態を防ぐためには、事前に各社のサービス内容や特徴をしっかりと理解し、 ”自社にあったサービスを検討する”ことが最も重要になります。

そこで今回は、実際に求人データベース5社を機能やコストの面から徹底比較します。サービス選びのポイントもお伝えいたしますので、ぜひ自社にあった求人データベース選びの参考にしてみてください。

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【選定理由:コスト重視】
初期費用やランニングコストを抑えて利用できるのが特徴です。とにかく低コストでデータベースを利用開始したい場合に適しています。
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「人材紹介業向け」の求人データベースとは

求人データベースとは、人材紹介会社が利用することのできるクラウド型の求人情報管理システムのことで、システムの中の求人が使用できるので自社で求人を開拓する必要がなくなる非常に便利なツールです。

先ほどお伝えした通り、求人データベースの特徴は、人材紹介会社が求人企業と個別に契約締結の必要がないことです。人材紹介会社は求人データベースを提供している会社と契約を結ぶことによって、 求人の閲覧や求人への求職者紹介を行うことができます。

次の項目では、求人データベースの仕組みについてもう少し詳しく紹介していきます。

【図解】求人データベースの仕組み

図:求人データベースに関わる3つの企業
上記の図の通り、求人データベースには「求人企業」「人材紹介会社」「求人データベースサービス提供会社」の3つの企業が関わっています。
☑ POINT
  • 求人企業 人材を採用したいと考えている会社。求人データベースサービス提供会社と契約を結び、求人情報を提供している。
  • 人材紹介会社 人材紹介を営んでいる会社。求職者は自社で集めており、自社保有の求人と求人データベース上の求人を活用し、求職者を企業に紹介することで売上をあげている。
  • 求人データベースサービス提供会社 求人データベースのシステムを開発・運営している会社。求人企業と人材紹介会社の両方と契約を結び、求人情報を提供している。

次に、三者間のお金の流れについても解説していきます。

1
求人企業 → サービス提供会社
採用決定時の紹介手数料支払い
求人企業は求人データベース経由で紹介された求職者の採用が決定した際に、「求人データベースのサービス運営会社」に対して”紹介手数料”を支払います。紹介手数料は一般的には『想定理論年収の30~35%』もしくは『固定報酬の◯万円』のいずれかの形式であることが多いです。
2
サービス提供会社 → 人材紹介会社
報酬の分配(手数料控除)
求人企業から支払われた”紹介手数料”は一度、サービス運営会社の元に渡ります。その後、サービス運営会社から求職者を紹介した人材紹介会社に入金されます。その際、運営会社の手数料(10~30%程度)が差し引かれます。
※手数料が無料のサービスもあります。
3
人材紹介会社 → サービス提供会社
サービス利用料の支払い
人材紹介会社が求人データベースの利用料としてサービス運営会社に支払うお金のことです。支払いの形態は主に下記3パターンに分けられます。
  • 『固定の月額利用料』のみのパターン
  • ②で記載した『採用決定時の手数料』のみのパターン
  • 『月額利用料+採用決定時の手数料』

なお、求人データベースサービスは求人企業と人材紹介会社との間に求人データベースサービス運営会社が存在しているため、成約後の着金に約1~2ヶ月ほどと通常よりも時間がかかる場合が多いです。

しかし、一部の求人データベースでは「即時入金サービス」などもあるため、「すぐにお金が必要…!」といった人材紹介会社の方はサービス選びの際に確認いただくことをお勧めします。

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求人データベース導入までの3STEP

求人データベースの仕組みについておおまかにご理解いただいた上で、実際にサービスの導入を考えている方向けに導入までの簡単な流れを3つのステップでご紹介します。

STEP1:気になる求人データベースに問合せ

まず、導入したいと考えている求人データベースのHPから問合せを行います。問い合わせと同時にサービス説明資料のダウンロードやシステムのデモ利用でができる場合もあるので必要に応じて申し込んでおくとその後の比較検討がスムーズす。

どの求人データベースに問い合わせるかを迷っていらっしゃる方は、この記事の後半で紹介するサービス選びのポイントを確認してみてください。

STEP2:サービス提供会社の営業担当と打合せ

問合せ後、サービス提供会社から「初回打ち合わせ」についての連絡があります。(※一部、HP上で打ち合わせ日程の調整ができるものもあります)初回打ち合わせでは、サービス詳細について営業担当から説明があり、貴社の現状課題や求人データベースツールの導入角度などについてヒアリングがあります。サービスによっては実際のシステム画面を見せてもらうことができます。

商談を有益な時間にするためには、自社の事業状況について簡単に振り返り、課題を洗い出したり比較検討に際して自社が重きを置いている部分を聞けるよう質問項目を準備しておくことがおすすめです!

STEP3:契約の締結・アカウントの発行

導入する求人データベースが決まったら契約書の締結を行います。求人データベースサービス提供会社との契約締結後、即日~約5日でシステムにログインするためのアカウントが発行され、サービス利用開始となります。

アカウントが開設でき次第、サービスにはよりますが 数千件から数万件の求人が一気に利用できるようになるので、求職者への求人紹介に積極的に活用してください。求人データベースの仕組みについておおまかにご理解いただいた上で、実際にサービスの導入を考えている方向けに導入までの簡単な流れを3つのステップでご紹介します。

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求人データベースの基本機能

では、実際に求人データベースはどのような機能を持っているのでしょうか。この章では、求人データベースの基本機能と使い方を紹介していきます。 中には他社のデータベースにはない「独自の機能」をもったサービスもありますので、そちらもサービス選びのポイントとしてみてください。

求人データベースの基本機能

求人データベースは基本的な機能として「求人検索機能」「求職者管理機能」「求人管理機能」「選考管理機能」といった4つの機能をもっています。

求人検索機能

データベース上で公開している求人をキーワードや業種、地域、給与などの条件によって絞り込み検索できる機能です。

💡 CHECK POINT

サービスによっては「副業OK」や「社風」などかなり細かく条件を指定できる製品もあります。複数条件の組み合わせによる求人の絞り込みも可能なので、求職者との面談をしながら求人を紹介する際に、マッチする求人を効率的に探すことが出来ます。

求職者管理機能

求人データベース上に求職者を登録すれば求職者の状況を一元管理ができる機能です。求職者管理画面では、面接日程の調整や、「書類選考中」「1次面接実施」など求職者の状況を確認することができます。
💡 CHECK POINT

求人データベースの求人票にエントリーした求職者だけでなく、自社で支援している求職者を全て登録できるサービスもあるため、スプレッドシートなどの表計算ソフトで求職者管理していたり、採用管理システム(ATS)を別途導入しようと考えている人材紹介会社にはおすすめです。

求人管理機能

自社で開拓した求人を求人データベース上で管理ができ、求人票の登録や編集を簡単にできる機能です。通常、人材紹介会社が自社で求人を開拓した時には別途ツールを使用して求人の管理を行いますが、求人管理機能を活用することによって複雑な管理作業がなくなり、業務の効率化にも繋がります。(求人データベース上に登録した自社開拓求人が他社に使用されることはありません)

選考管理機能

求職者管理と同じように登録した求職者の選考状況を一元管理ができる機能で、面接設定や合否連絡の管理をシステム上で行えます。
💡 CHECK POINT

後述する「求人シェアリング」が可能な求人データベースでは、自社の求人に応募があった際の選考進捗も同画面で管理することができます。

求人データベース選びのカギになる!?独自機能一覧

ここまで求人データベースの基本機能について紹介してきました。ここからは求人データベースサービス各社がもつ「独自機能」についていくつかご紹介していきます。「主要機能の比較だけだとどのサービスを選べばいいか絞れない・・・」という方は特にこの独自機能の有無を最適なサービス選びの指標としてみてください。

求人シェアリング機能

自社で保有している求人を他の人材会社にもシェアできる機能です。この機能は、自社で求職者を集めることができない求人に他社エージェントから求職者を集めることができます。自社で売上につながらない求人をマネタイズできる可能性がある機能です。
💡 CHECK POINT

求人データベースによっては求人を掲載している人材紹介会社が自由に紹介手数料を設定できるものもあります。

自動マッチング機能

求人を探して求職者に紹介するだけでなく、エージェントがデータベース上に登録した求職者の情報を元に求人を自動的にマッチングさせる画期的な機能も登場しています。これにより、人材紹介業で時間がかかる業務の1つである「求人を探す」作業の時間が大幅に短縮され、必要な業務に時間をかけることができます。

求人データベース一覧と選び方のポイント

求人データベースのメリット・デメリットについて理解できた上で、次に重要になるのがサービス選びです。この章では、求人データベース選びのポイントを4つの項目に分けてご紹介いたします。

求人データベースの選び方:指標となる4つの項目

掲載求人の内容(量・エリア)

求人データベース選びで最も重要になるのが、「自社の求職者とのかみ合わせが合う」かになります。この点がマッチしていないと決定につながる求人が見つからず、全く利益があがりません。そのため、事前にデータベース上に掲載されている求人については確認しておくことをおすすめします。

特に見ておくべきなのが、「対象としている年齢/エリア/職種」・「どれくらいの求人数があるか」の2点です。膨大な量の求人があっても活用できなければ意味がないので、どういう層をターゲットとした求人を保有しているのかについては商談などで聞いてみましょう。例えば、自社の集客層が都内中心の20代~30代なのであれば、一都三県の求人がどれくらいあるのか・その中で20代~30️代向けの求人がどれくらいあるのかを見てみてください。

料金体系

求人データベースを使用するためには利用料がかかります。サービスによって料金体系が異なっているので、自社でどれだけ求人データベースにコストをかけることができるかでサービスを選ぶ必要があります。料金体系には「月額利用料のみ」「紹介手数料のみ」「月額利用料+紹介手数料」の大きく分けて3つの型があり、それぞれ特徴があります。

データベース選定の3ステップ
1
①:月額利用料のみ
月額固定のサービス利用料がかかります。成約が出た場合の成功報酬などはかかりません。
【例】成約単価(年収の35%)‐月額利用料=利益122.5万円(年収350万円×35%)‐15万円=107.5万円
2
②:紹介手数料のみ
成約が生まれた際に、成約単価の約10~30%を手数料として求人データベース側に支払う形式です。月額利用料はかかりません。紹介手数料が30%のデータベースの場合は、成約単価の70%が利益となります。
【例】成約単価(年収の35%)‐紹介手数料(成約単価の30%)=利益122.5万円(年収350万円×35%)‐36.75万円=85.75万円
3
①+②:月額利用料+紹介手数料
月額利用料と成約時の紹介手数料が両方かかる形式です。求人データベースによっては、一部の求人のみ「月額利用料+紹介手数料」の形式が適用されているものもあります。
【例】
成約単価(年収の35%)‐月額利用料‐紹介手数料(成約単価の30%)=利益122.5万円(年収350万円×35%)‐15万円‐36.75万円=70.75万

月額利用料がかかる求人データベースは求人数やカバーエリアが広く、サポートが充実していたりノウハウ資料が提供されているなど、費用がかかる分、支援体制が手厚いものも多いです。

コストをかけられない人材紹介会社は、まずは月額無料で利用できるサービスでトライアルしてみるのもおすすめです。キャンペーンで月額利用料のディスカウントを実施している求人データベースもありますので、まずは各社に問合せしてみてください。

サポート体制

せっかく利用できる求人数が増えても成約まで繋がらなければ宝の持ち腐れとなってしまいます。そこで着目してほしいのが、サービス運営会社によるサポートがどれだけあるのかという点です。サポート体制についてもピンからキリで、システム関連の不具合に対して対応するカスタマーサポートから、サービス導入企業に専任の担当者がついて売上向上まで伴走してくれるカスタマーサクセスがついている求人データベースもあります。

特に、カスタマーサクセスがついている求人データベースについては、ノウハウ提供や定例MTGでのKPI管理など人材紹介業でよくある課題に対する個別の支援を行ってくれるため、人材紹介事業を立ち上げたばかりの会社でもおすすめです。

付帯サービス

掲載求人・料金・サポート体制を抑えた上でサービス選びのポイントとなるのが、付属サービスです。具体的には、求職者送客サービス・セミナー実施・自動マッチング機能といった内容になります。ただし、これらの機能やサービスはあくまでサブ要素の為、まずは掲載求人・料金・サポート体制が自社に合っているかどうかを確認した上で求人データベース選びを行ってください。

求人データベース選びに迷う担当者様必見
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求人データベースのメリットと導入前に押さえておくべきデメリットとは?

アイキャッチ画像_求人データベースメリットデメリット

求人データベースの基本的な機能や製品独自の機能についてご紹介してきましたが、実際に求人データベースを導入する際のメリット・デメリットはどういったものがあるのでしょうか。ここでは、求人データベースのメリット・デメリットについてそれぞれ説明していきます。

求人データベース導入のメリット

求人開拓不要で求人が増える

求人データベース導入の最大のメリットは、求人企業を自社で開拓しなくても求人データベースを導入しさえすれば、すぐに人材紹介業を始めることができる点です。立ち上げ後すぐの人材紹介会社にとって「求人開拓」の営業活動は、求人企業へのアプローチ・関係性構築だけでなく、その後の契約の締結など莫大な時間と労力がかかり、事業がうまくいかない理由のひとつとなっています。

求人データベースを導入することによって、これらの業務を省略し、すぐに豊富な求人情報にアクセスすることができ、紹介可能な求人数を飛躍的に増やすことができます。また、求人開拓にかけていた時間を求職者対応の時間に置き換えることで、より高精度な面談やフォローが可能で、紹介実績アップにもつながる点も魅力といえます。

営業担当を雇用するよりも安価

求人データベースの導入はコスト削減といった側面でもメリットを持っています。サービス導入にかかる初期費用+月額利用料(+紹介手数料)の全てを合算した額と、営業担当1名を雇用する場合に発生する採用コスト、教育コスト、人件費などの固定費を比較した際に、求人データベースを導入した方が費用を安く抑えることができます。 求職者に満足してもらえる求人紹介を行う為には、自社で保有してい求人数がある程度のボリュームがないと難しいため、自社で営業担当を最低1名以上雇用することは必須事項となってきます。営業担当を1名雇用した場合の年間コストを概算してみると下記のようになります。

  • ● 人件費:約400~600万円
  • ● 採用コスト:約50~100万円
    (求人媒体、エージェント利用)
  • ● 販管費など:約100~150万円
    (PC貸出費、交通費、管理費など)

これらを合計すると、1️名あたり 年間で約600~850万円ものコストがかかることになります。一方で、求人データベースでかかる年間コストは以下のようになっています。

  • ● 初期費用:0~約10万円
  • ● 月額利用料:約10~20万円(月)×12ヶ月=120~240万円
    (※サービスによっては決定時の成果報酬あり)

求人データベースを導入した際の年間コストは 約120~250万円であり、営業担当を一人雇用した場合の30%程度のコストで利用することができます。

工数を削減することができる

求人データベースでは営業活動の工数を削減するだけでなく、求職者情報や選考進捗などのデータもまとめて管理ができるため、データ管理の工数も削減することができます。

求人データベースを使って求職者を推薦した後には、基本的にはサービス運営会社が求人企業との間に立って推薦業務や選考の日程調整を担当してくれるため、
人材紹介会社はもっとも重要となる求職者の対応に時間をかけることができます。

サービスによっては、履歴書・職務経歴書の確認・推薦文(※)の推敲をしてくれるものもあるので、工数削減だけでなく売上向上につながるというメリットもあります。

※推薦文:エージェントが求職者を推薦する際に求人企業に対して送る訴求文のことで、推薦状とも呼ばれます。推薦文の内容の良し悪しで選考通過率が大幅に変わる場合もあります。

求人データベース導入のデメリット

サービス利用料や手数料がかかる

基本的には、どのサービスも月額利用料もしくは紹介手数料がかかります。(なかには、その両方がかかるものも)そのため、求職者が全く集客できていない状況でサービス導入をすることはあまりおすすめできません。求職者の母集団形成にお困りの人材紹介会社は、「求職者送客サービス」も平行して利用してみると早期に成果につながるかもしれません。

求人の条件に関する交渉が直接できない

求人データベースでは、紹介手数料などの求人条件について直接求人企業に交渉は出来ません。求人データベース上の諸条件はすでにサービス運営会社がヒアリングをし、契約を締結してしまっている為、気軽に変えるという対応が出来ないためです。

自社で契約している場合であれば、企業の採用担当者と直接やり取りしているため、「もう少し提示年収を上げて欲しい」「必須要件を緩和して欲しい」といった要望が通る可能性はありますが、求人データベースの場合は1社間に挟んでいるので、基本的には交渉はできないと思っておくといいでしょう。

競争率が高くなる可能性がある

求人データベースは数多くの人材紹介会社が導入しています。そのため、採用枠が少ない求人や人気求人には多数の人材会社から求職者の推薦があり、競争率が高まってしまうケースも少なくないです。求人データベースを運営している会社の中には、自社で人材紹介業を行っていたり、大手求人媒体と提携しているものもあり、求人データベースに登録している人材紹介会社だけがライバルでない場合もあります。

2024年にCIRCUS株式会社によって実施された調査によると、求人データベースを利用している人材紹介会社の 79.4%が求人データベースを導入していると回答しており、今後も導入企業は増える見込みとのことで、人気求人についてはより競争が激しくなるかもしれません。(参照:2024年12月版 人材業界トレンドレポート)

求人データベース5社の比較表

サービス名 運営会社 求人数 料金体系 基本機能 サポート体制 付帯サービス
求人検索 求職者管理 求人管理 選考管理
Bee ネオキャリア 非公開 要問合せ ◯ ◯ ‐ ◯ CS担当あり(人材紹介経験者の専任担当)
定例MTG実施
CA育成支援
セミナー実施
Zキャリア
プラットフォーム
ROXX 約62,000件
(※2025年9月時点)
要問合せ ◯ ◯ ◯ ◯ CS担当あり 送客サービス(※別料金)
CA養成講座(※別料金)
circusAGENT circus 約86,000件 要問合せ ◯ ◯ ◯ ◯ CS担当あり 求人シェアリング
セミナー実施
CrowdAgent Groove 非公開 要問合せ ◯ ◯ ‐ ◯ オンボーディング期間あり セミナー実施
Jobins Jobins 80,000件 無料 ◯ ◯ ◯ ◯ チャット対応あり 求人シェアリング(※審査制)
※本表は各社公式サイト等の公開情報を基に作成しています。サービス内容や求人数は変更される可能性があるため、最新情報は各社へ直接お問い合わせください。

Bee(ビー)|ネオキャリア

担当者
担当Aさん

株式会社ネオキャリアが開発・運営を行う人材紹介事業者向け求人データベースで、特に20代~30代×未経験層向けの求人を多数保有している点が特徴的です。ネオキャリアだからこそ開拓できる独占求人も多く、求人が被らないため、他社エージェントと差別化が図りやすいです。また、 1社ごとに人材業界で実績をもつカスタマーサクセスがつき、売上向上まで伴走支援します。そのため、創業期で人材ノウハウが少ないエージェント様でも導入しやすいです。

Zキャリアプラットフォーム|ROXX

担当者
担当Aさん

Zキャリアプラットフォーム(旧:agent bank)は人材紹介会社向けの求人データべースで、業界・職種を問わず幅広い求人を保有しています。契約者向けに展開している集客支援サービスとかけ合わせて利用することで集客~決定まで一括してカバーすることができます。

circusAGENT|circus

担当者
担当Aさん

circus株式会社が運営する求人データベースで、毎月8,000件以上の新規求人が追加されるなど莫大な求人数求人数を誇っています。人材紹介会社が保有する求人求人をデータベース上にシェアできるため、「他社決定による募集終了」という機会損失を減らしやすい点も特徴的です。地方での就職希望者への支援が多いエージェントにおすすめののデータベースです。

Crowd Agent|Grooves

担当者
担当Aさん

クラウドエージェントはSaaS/HR系を中心に成長産業の求人を1万件以上保有しています。募集が終了した求人は即座に掲載をストップするなど情報鮮度の高さに強みを持ちます。特にシェアリング求人で起こりやすい選考途中の音信不通なども起こり辛い体制を取っているようです。

JoBins|JoBins

担当者
担当Aさん

JoBins最大の特徴は人材紹介会社は無料で求人データベースを利用できる点です。求人閲覧から推薦、求人によってはスカウトへの活用も無料で可能です。審査制ではありますが、自社求人をデータベース上にシェアする機能もあります。とにかくお金をかけずに利用してみたい場合におすすめです。

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まとめ

今回は人材紹介会社の立ち上げ期に役立つツールの「求人データベース」について、そのメリット・デメリットとサービス選びのポイントについて紹介しました。

求人データベースは非常に便利なサービスである一方で、選び方を間違えてしまうと利益が拡大しないどころか費用だけかかってしまうリスクもあります。本記事で紹介したサービス選びのポイントを元に自社に最適なサービスを見つけ、短期間で成果を出して売上をUPさせましょう!
導入を検討してみたい方は、ぜひ各社にお問合せしてみてください。